米国REITへの投資

kabu

米国関連ではREIT(不動産投資信託)投信に投資するのも一案だ。景気回復でインフレが進めば不動産価格が上昇し、運用成績が伸びる可能性もある。

REITはオフィスビルや商業施設、住宅など様々な形態の不動産で運用する。個人投資家にとっては小口で個別の商業不動産に分散投資できるのがメリットだ。

日本のREITは10年余りの歴史だが、米国では1960年から始まり、市場規模も25兆~30兆円と日本の5倍ほど。米国の上場REITの時価総額は50兆円強で世界の6割強を占める。

米REITの業種別分類を見ると、小売り、オフィス・工場、住宅、ヘルスケア、ホテル・リゾート、倉庫など多様だ。REITは景気回復による不動産価格や賃料の上昇、物件取得による規模拡大などで価値が高まる。米国は日本と異なり人口が増える構造にあるのも、REIT価格の支援材料だ。

米景気回復が鮮明になった2013年。米REITは良い運用成績とは言いにくい状況だった。

S&P500種株価指数が32%上昇したのに対し、REIT指数の「FTSE NAREIT A11 Equity REITSインデックス」は3%の上昇率にとどまった。米国株式市場の高い上昇率が注目され、長期金利が上昇し、REITから株式ヘ一部資金がシフトしたためだ。

ただ14年に入り、米国株式相場は上昇に歯止めが掛かっている。不動産の賃料収入が中長期で上昇し、商業不動産相場が上昇する方向で、中長期的には米REITは高い運用成績を得られる可能性がある。

実際、過去1年では米株式の高い運用成績に比べ見劣りする米REITだが、過去10年、20年を見ると、いずれも米株式を上回る運用成績が得られている。米REITは中長期投資で威力を発揮するとも考えられる。

日本で米REIT投信と言えば、新光投信の「新光US-REITオープン(ゼウス)」が有名。これも純資産残高は1兆1000億円台に達し(3月7日時点)、「グローバル・ソブリン・オープン」に迫る勢いで資金が流入している。

フィデリティ投信の「フィデリティ・USリート・ファンドB(為替ヘッジなし)」も7400億円台(同)となっている。日本のインフレ期待も高まっているが、中長期で米国経済の回復と、それによる商業不動産の値上がりに期待するなら、米REIT投信は注目できる。

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